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人文社会系と理系に対する予算配分は「1:9」にすべきだ

教育

 ノーベル賞が発表され、日本人研究者が受賞する際に予算面で研究環境が厳しい状況に置かれていると受賞者本人が警鐘を鳴らすケースが増えています。

 理系分野での研究予算を増やすには、どこかから予算を持ってくる必要があります。その候補の1番手は人文社会系の学部に費やされている補助金などの予算を理系の基礎研究などに重点配分することが望ましいと言えるでしょう。

 

 なぜなら、人文社会系の大学教授が最優秀作と自画自賛するコラムのレベルが散々な水準だからです。

画像:山口二郎氏が東京新聞に掲載したコラム

 北海道大学大学院や法政大学で教授としての経歴を持つ山口二郎氏が東京新聞に掲載したコラムなのですが、内容は自身の妄想に基づく “ポエム” になっています。知的な示唆に富んだ内容もなく、観察眼も乏しく、ユーモアのセンスもありません。

 自らが本職とする分野で皮肉すら満足に含めることができていないのです。学術的に最高水準に到達しているはずの教授がこのレベルでは多額の予算を交付する必要性自体を見直す必要があると言えるでしょう。

 

 山口二郎氏だけでなく、琉球新報に「相手を挑発して暴力を振るわせる次なる手段を考えるべき」と書いた安冨歩氏などリベラルを名乗る大学教授が主張する内容があまりに酷すぎるのです。

 

 これでは、国公立・私立を問わず文系学部に配分されている教育予算の見直しは避けられないでしょう。

 妄想コラムを書くだけなら、誰でもできることです。この記事が掲載されている『はてなブログ』に投稿している全ユーザーが日頃からしていることと差がほとんどないことに対して雇用と賃金が維持される必要性はありません。

 明らかに、“無駄な予算支出” と化している訳ですから、理系など研究予算を必要としている分野に予算を回さなければなりません。

 

 例えば、アインシュタインの相対性理論は高校物理でかじっている学校もあるレベルです。

 文系視点で言えば「専門的で難しいことを高校でやるべきではない」となりますが、「世界的な大発見でも、現在では専門性が色濃く出ていない高校レベルの内容」にまで専門分野における知識の要求水準が変化しているのです。

 この現実が文系と理系の大きな違いと言えるでしょう。文系はシェークスピアのように「過去の業績を解釈すること」に重点を置いている傾向がありますが、理系では「過去の業績に基づき、何をプラスできるか」という部分が主力になっています。

 「ニュートンやアインシュタインが発見した物理法則をどう解釈するか」が大学研究の主体にはなっていないということです。

 

 少なくとも、人文社会系と理系に対する文科省からの予算配分は「1:9」にしなければなりません。すべての大学で「1:9」にするのではなく、全体で「1:9」になっていれば問題はないでしょう。

 要するに、学術的な業績の乏しい人物が人文社会系の要職にあぐらをかいている現状を変えなければならないということです。

 特定の政治的な主張を展開し続け、本業であるはずの学業については散々な状態。そして、学業の研究資金は税金に基づく予算という形で配分が行われている。このような “学問の聖域” を放置しておく状況こそ、問題視されなければならない点だと言わなければなりません。

 

 対案となる “プランB” を持たない批判をするのは一般人だけで十分です。知識人の代表格である大学教授などの肩書きを利用した批判を行うのであれば、豊富な知見に基づく「対案のある批判」をすることが要求されていることを自覚する必要があるのではないでしょうか。