2017年のＪリーグは格差誕生の元年となるだろう

野球世界一を決めるＷＢＣが開催されるため、サッカーはそれほど現段階では注目されていません。

しかし、Ｊリーグが高額な放映権契約を締結したこともあり、ビッグクラブが誕生する元年となることが予想されます。なぜなら、Ｊリーグの優勝チームが多額の賞金を手にすることができるフォーマットに変更されたからです。

Ｊリーグを制したチームが手にする賞金を確認すると、それは如実に現れていると言うことができるでしょう。

2016年は2シーズン制が導入されていました。

そのため、前期王者（賞金：5千万円）と後期王者（賞金：5千万円）となれば、自動的に年間勝点1位（賞金：8千万円）の座も手にすることになります。また、チャンピオンシップを優勝すると1億円の賞金を手にすることになり、総額は2億8千万円となります。

2017年の優勝賞金は3億円とそれほどの差は生まれていないのですが、最大の違いは『強化分配金』の項目が新設されたことです。

『強化分配金』は額が大きいため、2017年から数シーズン以内に手にすることができるかが「ビッグクラブになるための特急券」と言えるでしょう。

支払いは3年分割という形になっていますが、帳簿には1年分として計上できるため、クラブ経営に大きなプラスをもたらすことは明らかです。２位のクラブは優勝クラブの半分の額ですが、それでも約7億円の『強化分配金』を手にすることになります。

また、3位であっても、2016年のＪ１優勝クラブが獲得した賞金を上回る額を手にするのです。それだけに、成績という結果を残すために資金を上手く活用できるかが大きなポイントと言えるでしょう。

これまでは「優良な助っ人選手に依存し、Ｊ１に残留すればＯＫ」という経営スタンスが成り立ちました。ですが、今後は「ビッグクラブとして優勝を狙うのか」、それとも「ビッグクラブに選手を送り出す育成型のクラブになるのか」の決断を迫られることになります。

チームとしてのスタイルを確立し、それに合った選手を発掘・育成するスカウト網や指導力といった従来はあまり評価されていなかった部分にスポットが当てられることになるでしょう。

Ｊリーグでは外国人オーナーが認められていないため、資金力でビッグクラブに成り上がることは現状では不可能です。億単位の資金を “ポケットマネー” として出すことができるオーナーがいれば話は別ですが、そのような気前の良いオーナーはまずいないと思われます。

スポンサーの制限もあり、ビッグクラブになるには賞金を手にすることが1番の近道です。その賞金額に大きな差が生まれた以上、2017年はＪリーグクラブ間で大きな格差が生まれる初年度となることでしょう。

どのクラブがビッグクラブとして名乗りを上げ、どのクラブが厳しい立場に置かれることになるのか。1シーズン制に戻ったＪリーグの全く新しい覇権争いに注目です。