ヘイトクライムの疑いが強い韓国人の男による女性切りつけ事件の行方を報じることがマスコミの使命だ

 東京・世田谷区のコンビニで韓国人の男が女性を刃物で切りつけるという事件が発生したとテレビ朝日が報じています。

 通り魔事件であり、これだけではローカルニュースという扱いになるでしょう。しかし、この韓国人の男のものと思われるツイッターアカウントで「日本人を大量虐殺する」と宣言していた疑いがあり、これはヘイトクライムとして報道を続ける必要があるのではないでしょうか。

 

 世田谷区三軒茶屋のコンビニエンスストアで、店員の男性から「男が客を刃物で刺した。包丁を持っている」と110番通報がありました。警視庁によりますと、店から出てきた38歳の女性を男が突然、手に持っていた刃渡り15センチの包丁で切り付けたということです。女性は首を切る軽傷です。通報を受けて駆け付けた警察官が包丁を持って店内にいた韓国人の自称プログラマー・金輝俊(キム・フィジュン)容疑者(40)を殺人未遂の疑いで現行犯逮捕しました。金容疑者は「そんなことしていません」と容疑を否認しています。

 

 被害者が軽傷だったことは幸いと言えるでしょう。しかし、これは外傷のことであり、精神的な面で負った傷は別問題です。

 少なくとも、犯行に至った韓国人の男は非常に身勝手であり、厳罰に処した上で国外退去処分に踏み切らなければなりません。それだけの犯罪をしているからです。

 

1:容疑者のものと見られるツイッターアカウントに残された犯行予告を報じないマスコミ

 「通り魔事件があった」とだけマスコミは報じていますが、容疑者のものと見られるツイッターアカウントには “ただならぬ投稿” が存在します。

画像:キム・フィジュン容疑者のアカウントと見られる人物からの投稿内容

 「日本人を大量虐殺する」と宣言しており、その上で犯行に及んでいるのです。これはヘイトクライムと呼ぶべきものでしょう。

 このような疑惑が存在することをなぜ報じないのでしょうか。ヘイトスピーチ問題で大騒ぎする一方で、日本人に対するヘイトクライムを無視・矮小化するようではメディアが信頼を失って当然なのです。

 

2:大阪・生野区の通り魔事件でも犯人(韓国人の男)への過剰な配慮が行われた

 韓国人の男が起こした通り魔事件は過去に大阪・生野区で発生しています。

 この時は「生粋の日本人か?」と確認した上で犯行に及び、「日本人なら何人も殺そうと思った」と田仲桂善こと康桂善は供述していました。明らかなヘイトクライムでしたが、韓国人であることにマスコミが忖度し、事件そのものが “なかった扱い” になりました。

 大阪市で起きた犯行なのですが、「大阪でヘイトスピーチは許さない」などと威勢の良い大阪維新の会が「ヘイトクライムなど論外だ」という趣旨の発言を全くしていない時点で “在日” がどれだけ過剰に守られているかが明らかと言えるでしょう。

 更生したのか、隔離され続けている状態なのかも分からない。なぜ、真っ当な生活を送る一般人が不安に感じるような状況が放置されていることの方が問題と言えるはずです。

 

3:マスコミが韓国人に寄り添うほど、世間の嫌韓感情は高まる

 「多様性の素晴らしさ」をマスコミがどれだけ啓蒙したところで、“えこひいき” をメディアがした時点で世間は嫌悪感を抱きます。

  • 加害者:日本人、被害者:韓国人
    → ワイドショー等で連日連夜放送
  • 加害者:韓国人、被害者:日本人
    → 「報じた」というアリバイ作り程度の放送

 内容の似通った事件でも、報道での扱いは上記のように大きく異なっているはずです。もし、「韓国人なら何人でも殺そうと思った」という日本人が傷害事件を起こせば、マスコミは連日連夜に渡って大々的に報じたことでしょう。

 しかし、加害者が韓国人であれば、報道される頻度が急激に下がります。結果として被害者側が泣き寝入りを強いられる訳ですから、「韓国人=厄介者」という認識が強くなり、敬遠されたり嫌悪感を抱かれる原因となる訳です。

 行動が批判・非難されないなどの特別対応を受けることが明確な立場にいる人物と関わりたくないと考えることは当然です。自ら進んで “貧乏くじ” を引く人は少数派でしょう。その状況を作り出しているのは韓国人を甘やかしているマスコミなのです。

 

 「日本人によるヘイトスピーチ」を問題視するマスコミが多い状況ですが、「日本に対するヘイトクライム」を満足に報じていないマスコミには問題を指摘する資格はないでしょう。

 犯人が持つ属性によって報道内容が変化することはあってはならないことです。

 どの事件においても、判明している内容や調査した結果は同じように伝えることができなければ、隠している事実への憶測によって余計な対立を煽る原因となることをマスコミは学習する必要があると言えるのではないでしょうか。