大坂なおみが BNP パリバ・オープン（プレミア・マダントリー）で初優勝、大きな成長を遂げる

 女子テニスの大坂なおみ選手が４大大会に次ぐ格付けのプレミア・マダントリーの大会で優勝したと NHK が報じています

 大坂選手がレベルアップをするために取り組んできた成果は1月の全豪オープンで垣間見えていました。今回の BNP パリバ・オープンでは『結果』が示されたと言えるでしょう。

オリンピック中継で収支がマイナスになるのは放送局がぼったくられているだけではないのか

 韓国・ピョンチャン（平昌）で行われた冬季オリンピックで、中継を担った民放連の井上弘会長が「収支は赤字だった」と発言しています。

 井上会長は赤字の理由を「放映権の高騰」と述べていますが、放映権高騰を招いた原因はメディアにもあるのです。この点から目を背けるべきではないと言えるでしょう。

『中立な報道』という建前がなくなって困るのは偏向放送に手を染めている既存メディアだ

 共同通信によりますと、安倍政権が放送制度改革として「政治的公平を求めた放送法の条文（＝放送法4条）を撤廃する」など規制緩和に舵を切る方向で検討しているとのことです。

 2年前まで「放送法4条に基づく停波処分はあり得ない」と主張してきたメディアが『放送法4条の撤廃』を懸念し、議論を呼ぶと述べているのです。あまりに “ご都合主義” だと言えるでしょう。

メディアや学会が “道徳教育に前川喜平氏を講師として招聘した公立中学校を質した文科省” を批判することはおかしい

 文科省事務次官だった前川喜平氏を総合学習の講師に招いた愛知県の公立中学校に対し、文科省から講義内容を問い合わせるメールが届いていたことが明らかになったと NHK が報じています。

 マスコミや学会は「国の干渉だ」と批判していますが、「前川氏が適任だったのか」という点には言及していません。前川氏を擁護するのであれば、「前川氏が教育者として不適切な行為に手を染めていた実態に対する見解」を合わせて示す必要があると言えるでしょう。

朝日新聞、最新の販売部数が600万部を割り込む

 2017年は販売部数600万部を死守した朝日新聞ですが、ついに販売部数が600万部を割り込みました。

 3月15日に発表された『日本ABC協会』の「新聞発行社レポート」によりますと、朝日新聞の販売部数（2018年2月分）は598万9345部だったとのことです。